経済情報プラットフォーム「SPEEDA」、スタートアップ情報プラットフォーム「INITIAL」、営業DXソリューション「FORCAS」など、複数のSaaSプロダクトを展開してきたユーザベース。2024年7月1日、これらのプロダクトがひとつになり、「スピーダ」に名称統一されました。その意思決定と名称変更の裏側には何があったのか、今回のプロジェクトをリードした広報責任者の菅原弘暁と、アートディレクターの伊藤崇志が語ります。

特定領域に長けた知見や経験を持つエキスパートと、事業課題を抱えるクライアントをつなげる、エキスパートリサーチ事業。今後市場拡大が期待される領域です。同事業のエキスパートリサーチチームに所属する神部皓子、赤塚咲希、吉田之浩の3人も、この事業に可能性を感じて2023年に参画してくれました。 「心理的安全性の高い環境で働ける」と話す3人が思う、エキスパートリサーチ事業のやりがいや、ユーザベースのカルチャーとは。じっくり話を聞きました。

ユーザベースでは2024年1月に顧客起点の組織体制に転換、7月には国内SaaSプロダクトの名称を「スピーダ」に統一しました。こうした中、顧客にスピーダの価値を適切に届けるため、スピーダ事業 経営企画・金融機関・コンサルティングファーム支援組織のカスタマーサクセスではチームを細分化し、きめ細やかなサポートを展開しています。各組織のミッションや今後目指す組織像について、チームリーダーの酒井駿と、 Update ユニットリーダーの高柳智行にじっくり話を聞きました。

最大560業界＋最先端領域に精通したエキスパートの知見を、スピーディに獲得できるスピーダ エキスパートリサーチ。顧客の多様なニーズに合わせて、各界のエキスパートをつなぐ役割を担うエキスパートリサーチ組織は、ニーズ拡大に伴い組織も拡大途上にあります。NewJoiner（中途入社メンバー）も多く活躍する同組織の雰囲気や、エキスパートリサーチ事業の面白さ、今後に向けての想いを、2人のリーダーにじっくり聞きました。

経営企画部門を中心とするお客様に対しマーケティングを展開する、スピーダのマーケティングチーム。スピーダ事業執行役員 マーケティング担当の山中祐輝は、「スピーダのようなサービスは市場が顕在化していないからこそ、コンテンツマーケティングで認知を拡大する『市場創造マーケティング』に取り組む必要がある」と語ります。市場を切り拓くスピーダのマーケティングチームの活動の意義ややりがいについて、山中とイベントマーケティングを担当する三嶋悠太郎、西川翔之介の3名に、じっくり話を聞きました。

2023年2月、TOBに伴う株式の非公開化を発表したユーザベースは、3〜5年以内の再上場を目指し、顧客起点組織への転換などさまざまな事業改革を推進してます。この事業改革に伴い次々とコーポレートアクションが起こるなか、法務のスペシャリストとして会社を支えるのがLegal Domainです。Legal Domainの多様な業務内容や仕事の醍醐味について、執行役員 General Counsel 兼 NewsPicks事業CLO（Chief Legal Officer）の吉田真実と、Speeda Legal チームリーダー 服部友哉、Legal Operations チームリーダー 大橋翔にじっくり話を聞きました。

スピーダ事業で大企業グループ総合支援を担う組織、LEND（Large Enterprise Domain）。その中で、LENDマーケティングは、エンタープライズのお客様に価値提供するため1社ごとに課題を深掘りし、営業と連携して伴走する役割を果たします。「日本のエンタープライズマーケティングを定義付けし、それを価値としてお客様に提供したい」と話すLENDマーケティングチームの中村元彦と平岡龍典に、日々の業務内容ややりがいなど、じっくり話を聞きました。

「技術者に、事業創出の力を」をDomainのビジョンに掲げ、経済情報プラットフォーム「スピーダ」の知財・研究開発部門向けのプロダクト「スピーダR&D分析」を提供する、知財・研究開発支援組織。「商談獲得までのヒリヒリもありながら、技術者の事業創造を手助けできる喜びがある」。そう話すのは、個社深耕組織でインサイドセールスチームのリーダーを務める杉本温子です。個社深耕のインサイドセールスのおもしろさや、実現したい組織の姿について、杉本にじっくり話を聞きました。

「水道の蛇口をひねるように、当たり前のようにスピーダ R&D分析が活用される世界を目指したい」。そう話すのは、スピーダ事業 知財・研究開発支援組織でセールスチームのリーダーを務める小林展也です。ファーストキャリアから一貫して研究開発支援に携わってきた小林は、一度はこの領域から離れようとするも、スピーダ R&D分析に出会い、再び引き戻されたと言います。なぜ、再び研究開発支援の道を歩もうと思ったか、スピーダ R&D分析で実現したい世界とは。

カーライル・グループによるTOBに伴い、2023年2月に株式の非公開化を発表したユーザベース。そこから3〜5年以内の再上場を目指し、事業改革を推進しています。そんなユーザベースの事業を支える「軸」となるのが、ユーザベースの内部監査を担当するAssurance & Consulting Divisionです。監査人の目線で見たユーザベースの「いま」と「これから」、業務のやりがいについて、DivisionリーダーのJinny CheongとTeamリーダーの永平真子に話を聞きました。

再上場を目指し事業改革を推進するユーザベース。この再上場に向けた成長戦略のひとつが「エキスパートリサーチ事業」です。「エキスパートリサーチ市場は過渡期にある。海外含めプレイヤーが少ない今、マーケットチェンジを起こせる可能性が高い」と話すのは、スピーダ事業で経営企画・金融機関・コンサルティングファームの顧客支援を担う組織、CFCD（Corporate Strategy, Financial Institutions and Consulting Firms Domain）でプロフェッショナルファーム向けにエキスパートリサーチ事業を展開する藤田尚之と山﨑仁保美。再上場に向けて成長が期待されるエキスパートリサーチ事業に携わるやりがいについて、2人にじっくり聞きました。